事務所UTM更新と情報セキュリティ対策の見直し

11月で事務所のUTM（統合脅威管理）の7年間リースが終了します。「UTMはもう不要かもしれない」と考えた時期もありましたが、契約形態が変更されることもあり、12月から新しいUTMを導入することにしました。ここでは、その理由と新しい契約形態のメリットについてお話しします。これからも必要な情報セキュリティ対策を検討し、柔軟に対応していく方針です。

7年間リース契約の課題と懸念

7年間のリース契約では、機器の更新が難しく、最新の脅威に対応できないリスクが生まれてしまいます。ランサムウェアなどのサイバー攻撃やウイルスが増え続けるなかで、同じ機器を長期間使うことに不安が募りました。昨年もリース更新時に迷いがありましたが、今回はさらに柔軟な契約形態が選べることになり、今後の情報セキュリティ対策のあり方が少し変わってきそうです。

新しい契約形態のメリットと柔軟性

今回の「1年ごとのレンタル更新」契約なら、毎年最新のUTM機器に変更ができるので、常に最新の情報セキュリティ対策が整えられます。また、1年レンタル契約と5年リース契約のどちらも月額費用はほぼ同額で、費用を抑えながらも安全性を確保できる点も魅力的です。この新しい選択肢によって、情報セキュリティ強化を優先しつつ、事務所の負担も軽減される形になりました。

安全なネットワーク環境を維持するために

1年契約のレンタル形式により、情報セキュリティ技術の進化に合わせていくことができます。最新のUTM技術を取り入れることで、外部からの攻撃やランサムウェアなどの脅威を防ぎ、社内ネットワークの安全性を高められます。昨年はUTM導入を見送る可能性もありましたが、今回の契約形態変更で、1年レンタル形式に切り替えることにしました。情報セキュリティ対策をいつも新しく保つことで、事務所の信頼性と安心を支えていきたいと思います。